さまざまな取り組み EFFORT
いつの時代にも求められる企業を目指して、
しなやかな組織運営を実践しています。
人は、企業の財産(=人財)です。当社も、従業員の存在によって成り立っています。したがって人財育成を推進することは、企業そのものの価値を高めること、ひいてはお客様から選ばれる企業であり続けることに直結するはずです。当社はさまざまな取り組みを通じて、「『品質、効率』を極め、『信頼』を獲得し、『感動』を与える」という経営方針のもと、未来を創造する人財の育成に努めています。
教育体制
研修体系
| 1年目 | 2年目 | 3年目以降 | 管理職層 | |
|---|---|---|---|---|
| 階層別 |
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| 全社員 共通 |
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| 事業部 組織別 |
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研修についてのポイント
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業務未経験でも安心。継続的なサポートが個人の成長を後押しします。
多彩な教育制度の充実は、当社で働く大きな魅力です。入社後は座学にて業務の基礎知識を学び、先輩社員によるOJTを通じて、ひとり立ちへ向けた着実なレベルアップを促します。各部署への配属後にも、定期的に集合研修を実施。そのほか次世代のリーダー育成を図る選抜型研修や階層別研修、技能コンテストなど、継続的なスキル強化の機会を設けています。
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あらゆる場面で役に立つ、汎用性の高いスキルや経験の習得が可能。
Daigasグループ全社共通の課題として、ビジネススキル・ヒューマンスキルの習得や、多様な施策の立案を担う課題解決力を高める取り組みを推進しています。
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社員一人ひとりの自己啓発意欲を支援する各種プログラムをご用意。
当社は、社員個人の成長意欲やその努力に対するバックアップを惜しみません。資格の取得にあたっては、業務に活かせる内容かつ一定の条件を満たすものであれば、費用の補助を受けることができます。また学習プログラムの一環として通信教育を取り入れており、会社指定の講座のなかから自分が希望するコースを選択し、受講することが可能です。
数字で見る大阪ガス・カスタマーリレーションズ
年代別構成比(正社員・契約社員のデータ)
在籍社員比率(2025年4月時点)
20代
7%
30代
13%
40代
36%
50代
44%

新入社員比率(2024年度実績)
20代
46%
30代
8%
40代
8%
50代
5%

男女別構成比

男性
77%

女性
23%
(正社員・契約社員のデータ)※2025年4月時点
正社員登用試験合格率(直近3か年)
52%
合格率 = 登用者/登用試験受験者

休日日数
年間休日
122日
夏季休暇(特別有給休暇)
1日
個人の平均有給休暇取得
13日
2024年度
休日実績
136日/年

平均残業時間

16時間/月
※当社所定労働時間 7時間40分/日
福利厚生
- 公的資格援助制度
- 通信教育プログラム
- 住宅融資(提携住宅ローン)
- 財形貯蓄制度
- ドリーム積立(拠出型企業年金保険)
- 持株会(大阪ガス株式)制度
- グループ保険制度
- 会員制リゾート利用可能
- 「福利厚生倶楽部」加入
- 大阪ガス運動施設利用可能
- 子供手当
- 生保・損保の団体扱い
- 食事補助手当
- インフルエンザ予防接種費用助成
※2025年4月現在
健康経営・安全・コミュニケーション
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大阪ガス・カスタマーリレーションズ健康経営宣言
大阪ガス・カスタマーリレーションズは、従業員が最大の財産である会社です。従業員が健康であることにより、経営方針である<「品質、効率」を極め、「信頼」を獲得し、「感動」を与える>事業活動が推進できるものと考えています。
大阪ガス・カスタマーリレーションズは、 Daigasグループ健康経営宣言に則り、従業員と会社が一体となって健康づくりに取り組み、一人ひとりが持てる能力を存分に発揮できる心身ともに元気な従業員と活気に満ちあふれた職場の実現を目指すことを宣言します。
【組織体制】
代表取締役社長が「健康経営推進責任者」に、総務部長が「健康経営推進者」となり、
総務部 人事チームを「健康経営推進事務局」として「大阪瓦斯健康保険組合」「大阪ガス健康開発センター」と連携、OGCR労働組合とは、健康経営における従業員のニーズや課題を共有し、協力して具体的な施策の立案・実行をおこない、従業員の健康づくりを推進していきます。 -
健康経営に向けた取り組み
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(1) 従業員の健康課題の把握
・ 定期健康診断の受診徹底 目標:100% 実績:100%(2024年度)
・ 全従業員を対象にストレスチェックの実施 目標:85%以上 実績:85.4%(2025年度) -
(2) 従業員が心身ともに健康で働ける職場環境づくり
・ 健康診断結果をもとに医療職による個別アドバイスの提供
・ メンタルヘルス教育の実施(eラーニング等を活用し、セルフケアやラインケアを推進)
・ ヘルスリテラシー向上のため、産業医の講話や健康情報を社内ポータルで定期発信
・ 運動機会の増進(ウォーキングイベントの開催など)
・ 社内クラブ活動(野球、バスケットボール、フットサル、ゴルフ等)への助成金支給 -
(3) 安心・安全な職場環境、制度づくり(ワークライフバランスの推進)
・ 次世代育成支援対策推進法に基づく一般事業主行動計画の策定
・ 育児・介護と仕事の両立支援の実施
・ 適切な労働時間管理の徹底
・ ストレスチェック結果を活用した職場環境の改善
・ 感染症対策(インフルエンザ予防接種費用の一部補助)
・ 喫煙対策(2024年10月より就業時間内禁煙を実施)
・ 禁煙チャレンジの実施(禁煙成功者への一部補助)
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